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複数の通信社から発信されたばかりの短信によると、人気の（そして心から愛されていた）最高経営責任者（CEO）のDiane Greene氏が辞職し、その後継にPaul Maritz氏が就任することをVMware社が発表しているという。

Paul Maritz氏は現在、EMC社のクラウドコンピューティング事業部でプレジデント兼ゼネラルマネージャを務めており、Microsoft社にも14年在籍してプラットフォーム戦略／デベロッパーグループ担当バイスプレジデントを務めた。

VMware社がクラウドコンピューティング分野に参入しようとしていることは明白だが、Diane Greene氏のように大きな成功を納めたCEOの更迭がそのための最良の手段だとは思えない。
さらに、このように急な交代劇の理由や、Greene氏が今後同社とどのようにかかわっていくのかについて公式発表に一切詳細がないにもかかわらず、WikipediaにあるMaritz氏の項目が新しい役職を追加した形で既にアップデートされているのも奇妙だ。

VMware社のチーフサイエンティストであるMendel Rosenblum氏が同氏の夫であることも強調しておくに値するだろう。
もしこの交代劇が親会社のEMC社に強要されたものであれば、VMware社の経営陣全体に巨大なドミノ効果をもたらす可能性がある。

最新情報： 一部の情報筋によると、Diane Greene氏は取締役会によって解雇され、即座に交代させられたのだという。
virtualization.infoではこのニュースを正式に確認できていないが、VMware社をEMC社の管理下から解放すべく、パートナーとしてより魅力のあるIntel社など、他社に買収を働きかけたことが原因だったと推測できる。

実際のところ、Diane Greene氏とEMC社のCEOであるJoe Tucci氏が当初からなかなか協力できていなかったことは周知の事実だ。

最新情報2：Diane Greene氏が辞任でなく更迭されていたことを複数のニュース雑誌が確認している。

重要なのは、なぜ取締役会がVMware社のCEOを解雇したのかだけではなく、なぜその後任のCEOに同社と全く無縁の人物を選んだのかだ。

通常は、EMC社による2003年の買収前にVMware社を経営していた設立当初の経営陣から次にカリスマ性の高い人物を指名するのが最も安全な策だ。
そうすれば、その大半が既に悪い方向に反応している社員間のパニックや混乱を回避することができた。しかし、EMC社のCEOは、VMware社の最大の敵であるベンダーで長いキャリアを積み、まだ入社間もない（Maritz氏はEMC社によるPi社買収直後の2008年2月にEMC社に入社したばかり）幹部を後任に据えた。

その説明として考えられるのは、Tucci氏がVMware社の人間をだれ1人信頼できず、Greene氏の影響を全く受けていない人物を指名せざるを得なかったというものだ。
そして、これはCEOの排除につながる動きでVMware社の経営陣全体が協力していた場合のみ理にかなう。

今後は、Mendel Rosenblum氏をはじめとするほかの幹部の今後の行動を理解することが重要だ。VMware社がMicrosoft社を退けて市場首位の座を維持できるかどうかは彼らの動きにかかっている。

最新情報3：VMW株は、株式市場の終値で24.44%値を下げ、数十億ドルの損失を出した。

ほぼすべてのニュース雑誌は、Greene氏の解任は2008年第2四半期の財務成績が予想を下回ることが原因だと報じている。
だが、これはどう見ても考えられない。多少成績が予想を下回っても、Diane Greene氏のように成功し、人気も高いCEOの解任を正当化する十分な理由にはならない。　

投資家の信頼を取り戻し、さらなる株価下落を回避するには、EMC社はこの日のことについて幅広く信頼できる説明を行う必要がある。

最新情報4：VMware社CEOとしてのDiane Greene氏のプロファイルは既に削除されている。
一方で、ValleyWagがPaul Maritz氏に関する真相を公開している。

最新情報5：BusinessWeek誌が明らかにしたところによると、取締役会はDianeに社内の別の役職を提示したが、同氏はこれを拒否したという。言うまでもなく、同氏が同意すると思われる条件は同誌にも分からない。

最新情報6： NetworkWorldは、役員レベルで起こった重要部分の詳細をいくつか明らかにした。
Diane Greene氏解任の判断には、8人中2人の役員（EMC社出身でない貴重な2人）が反対を表明した。Cisco社から派遣されたDennis Powell氏とIntel社から派遣されたReene James氏だ。

Cisco社とIntel社こそ、VMware社買収のうわさが先月流された重要なカギを握る企業だ。ただし、数日前にCisco社のCEOは同社買収に関する話を公の場で一蹴している。

Cisco社はGreene氏解任の判断に不満を示し、これを受けて2007年に行われたVMware社の新規公募以前に出資した1億5000万ドルのうち7800万ドルを引き上げた。

ドミノ効果は始まったばかりである。

最新情報7： virtualization.infoでは、VMware社のある社員から入手したスクープ書類を公開した。そこには、重要な詳細がいくつか書かれており、Joe Tucci氏とPaul Maritz氏が同社あてに送信した機密電子メールも明らかにされている。